最近は、街の本屋の形態が様変わりし始めた。従来のような本屋では、とても商売をやっていけない。若者の活字離れも甚だしい。何よりも出版業界の脅威となってるいるのは、Amazonという巨大企業である。Amazonで手に入らない本はほとんどないとも言ってよいぐらいである。日本の過疎地に住んでいても、ボタン1つで数日後に欲しい本が、手に届く。そんな出版不況のなか、新しい本屋を開業する若者が、少なからず存在する。私の住む、近畿の地方都市でも、情報発信の本屋が、数年前に開業した。この本やを一躍有名にしたのは、2018年の杉田水脈の差別的発言が、話題になった頃である。この本屋、新潮社の新刊本を一時発売中止という処置を取る。これは、単なる売名行為でしかない。これを報道した朝日新聞も地に落ちたものである。この本やTwitterで様々な発言をしている。そのどれもが、政権を批判するだけのものであったり、自分の知識を披歴するようなものばかりである。警察や、地元選出の国会議員のことには、全く言及しない。自己保身を優先して、安全な場所から、綺麗ごとを宣う。そんなことしかできないのに何が、左翼の本屋なのか。本物の左翼に失礼ではないだろうか。その最たるケースがある。緊急事態宣言が、1都3府県を対象に発令していた、1月8日に鶴保庸介元沖縄北方相の公設秘書2人と門博文衆議院議員の公設秘書が、和歌山市内のカラオケバーで飲食を伴う会食をして新型コロナウイルスに感染した。この事件について、左翼を標榜する本屋であるにもかかわらず、全く触れなかった。地元の生々しい利権がからむタブーには、ノウタッチという姿勢を取る。なるほど、今時の賢い若者たちだと感心する。大文字の正義を声高々に主張する人間に限って、本当の社会的弱者を足払いにしていることがあるのではないだろうか。
