滝川清志さん、野口祐介さん、小平秀一さんらが創価学会に反旗を翻した。創価学会員の立場に立って選挙活動などの日常の活動を行っていこうと努力を重ねていた青年部の職員に対して、学会上部役員が強制的に活動を規制し始めたことに端を発する。規制がエスカレートして、所属替え、配置転換などさらに、「処分」の際に始末書を要求するなどということまで行われた。この3人は、そうした事態を受けて、学会職員の地位を奪われてしまった。3人は、すぐに、解雇懲戒訴訟に踏み切った。3人は、「上司等に2000回を超える電話をかけたとされているが、その履歴は、直接ＫＤＤＩから取得した事実、存在しない。創価学会が作り上げた偽の証拠である」と主張するなどした。しかし、最高裁まで争うが、敗訴してしまう。創価学会の歴史を振り返ると、過去にこうした、反逆者が少なからず存在した。古い所では、「月間ペン事件」。これは、池田大作の女性スキャンダルを暴きたてたことが、名誉棄損になってしまい、創価学会の圧勝となった。池田大作の女性スキャンダルを裁判所は、事実無根と退けたことは、常識的におかしいと思う。それなりの確証があって、世に曝け出したのであって、事実無根のデマを流したとは考え難い。「創価学会」の結束力は、凄まじいものがある。裏切り者は絶対許さない。今回、実名で創価学会を告発した3人の行動は非常に勇気がある行為だ。「創価学会」が関与したとされている、「東村山市議転落死事件」などは、非常に恐ろしい事件である。創価学会の信者は、日本にどれだけ存在するのだろうか。おそらく、かなりの数になり、「創価タブー」が根強く残っているのも頷ける。学会内部では、「秘密保護法」「安保法制」「共謀罪」などに疑問の声を持つ会員も数多くいたが、表だって口にはできないようである。反旗を翻した3人を悪しざまに罵っているのも、いかにも、創価学会らしい反応である。池田大作が、メディアに出てこなくなっても、誰も疑問視しない。やはり「創価タブー」はメディアのコンセンサスになっているのではないだろうか。
